台湾のタイヤメーカー「ケンダ社」って?
カー用品店へ行くと見かけることが増えた KENDA ブランドのタイヤ。
価格が安いのが魅力であり、一部からは「コスパが高い」と評判なタイヤなのですが、この KENDA ブランドを展開する「ケンダ社」っていったいどのような企業なのでしょうか。
というわけで、ケンダ社について調べてみました。
ケンダ社とは?
ケンダ社(Kenda Rubber Industrial Company ,建大工業股份有限公司)は、台湾(中華民国)に本社があるタイヤメーカーです。
台湾国内のみならず、中国本土やベトナムに工場、アメリカやヨーロッパ(ドイツ)に事業所があり、KENDA(Kenda Tire ,建大輪胎)のブランド名で、世界中で各種タイヤを販売しています。ちなみに台湾証券取引所にも上場している、台湾の一流企業です。
ケンダ社の歴史
ケンダ社の歴史も見てみましょう。
ケンダ社は、1962年に台湾・員林市でタイヤ製造会社として設立。当初は、台湾国内での自転車やバイク、スクーター用のタイヤの製造販売が主でしたが、1990年代以降、急速に事業を拡大していきま。
ケンダ社の歴史を簡単に紹介すると以下の通りになります。
【ケンダ社の歴史】
1962年:台湾・員林で自転車用タイヤ製造会社として設立
1970年:バイク・スクーター用タイヤ事業に参入
1978年:芝刈り機用タイヤ事業に参入
1983年:トレーラー用タイヤ事業に参入
1990年:中国・深圳に工場設立
1991年:米国・オハイオ州コロンバスに Kenda USA 設立
1995年:ゴルフカート用タイヤ事業に参入
1997年:ベトナム・ホーチミンに工場設立
2001年:自動車用ラジアルタイヤ事業に参入
2012年:ドイツに Kenda Europe 設立ケンダ社ホームページより作成
日本国内では、まだ自動車用タイヤメーカーとしての知名度は低い
ケンダ社が自動車用ラジアルタイヤ事業に参入したのは、2001年とごく最近のこと。したがって日本国内では、まだ自動車用タイヤメーカーとしての知名度が低いのも仕方のないことかもしれません。
しかし、近年では KENDA ブランドのタイヤを取り扱うカー用品店も増えてきており、今後、日本国内での知名度がさらに向上することが期待されます。
ちなみに2017年1月には、幕張メッセで開催された「東京オートサロン2017」にブースを出展。ミニバン専用タイヤ「KR201」を発表し話題となりました。
ケンダ社が自動車用タイヤ事業に参入したのは最近のことですが、KENDA ブランドの自動車用タイヤの性能は年々向上しているそうです。
KENDA ブランドの自動車用タイヤはドリフト族からの評判が高い!?
KENDA ブランドの自動車用タイヤの評判は高く、各種口コミを見ていると(もちろん評価基準は人それぞれなため、様々な意見があるのですが)総じて「コスパが高い」「意外と悪くない」などといった意見が目立っています。
車に詳しい人に聞くと、特にドリフト族が愛用するスポーツタイヤで高品質な商品をリーズナブルな価格で販売しているイメージが強いのだとか。特にハイグリップタイヤ「KR20A」がドリフト族から高い支持を受けているそうです。
自転車用タイヤメーカーとしても有名なケンダ社
ちなみに、この KENDA ブランドは、自転車用タイヤとしてはかなりの知名度の高さ。
なぜ知名度が高いかというと、GIANT (ちなみにジャイアント社もやはり台湾の企業)をはじめとする、多くの有名自転車メーカーのクロスバイクに標準仕様で搭載されているから。
また、KENDA ブランドはスクーター用タイヤとしても有名です。国内主要タイヤメーカーと比較して耐久性やグリップ力といった性能面で引けをとらないと良い評判を得ています。ちなみにホンダの ZOOMER やヤマハの BW'S の純正指定タイヤにもなっているのだとか。
いずれにせよ、どのタイヤにおいても、コスト重視派からは高い評価を得ています。
タイヤに限らず、どうしても知名度が低く安い商品だと「なんだか怪しいなぁ」と思ってしまいがち。しかし台湾のタイヤメーカー「ケンダ社」は、ご覧の通り「怪しくない」タイヤメーカーだということがおわかりいただけたでしょうか?
以上、台湾のタイヤメーカー「ケンダ社」についてでした。みなさんの参考になれば幸いです。
《「KENDA」「ケンダ社」について深く知る参考リンク》
・Kenda Rubber Industrial Company
(Wikipedia 英語版)・最近よく見かけるのですが、タイヤにKENDAと書かれた、タイヤが太くて黒いフレームのマウンテンバイクの詳細を知ってる方いませんか?
(Yahoo 知恵袋)・自動車用KENDAのタイヤはどうですか?
(Yahoo 知恵袋)
※本記事は2017年8月時点の情報を元に執筆されたものです。あらかじめご了承ください。
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